健康おたく

【7月31日 AFP】大豆やイソフラボンを含んだ食品を多く摂取すると精子の数が減るとしたハーバード大学公衆衛生大学院（Harvard School of Public Health）の研究結果について、北米大豆食品協会（Soyfoods Association of North America、SANA）は30日、「研究は全貌を明らかにしていない」として研究手法に反論する声明を発表した。

　SANAは、「大豆製品は精子の数を減少させる」との研究結果は、「米政府および米国立衛生研究所（National Institutes of Health、NIH）が助成するヒトや霊長類に関する研究の大部分と、相反する。こちらの研究では、イソフラボンを一定量摂取しても、質や量、運動性のいずれの点でも精子に影響はなかった」としている。

　一方、欧州天然大豆食品協会（European Natural Soyfoods Association、ENSA）は、異なる観点からハーバード大の研究結果に異議を唱えた。

　ENSAは、アジア諸国では何世代にもわたって大豆摂取が常態化していることを指摘。にもかかわらず生殖機能に障害は出ていないばかりか、非常に健康で機能の高い子どもが生まれていると述べている。(c)AFP

【7月3日 AFP】2日のオンライン科学誌「PLoS ONE」に、ブロッコリーをたくさん食べる男性がなぜ前立腺がんにかかりにくいのかに焦点を当てた論文が掲載された。

　アブラナ科の野菜（ブロッコリー、カリフラワー、キャベツ、芽キャベツ、チンゲン菜、ケールなど）を多く摂ると前立腺がんや慢性疾患になるリスクが軽減されるという可能性は、これまでの研究で既に指摘されていた。

　今回、英国食品研究所は、世界で初めて、ブロッコリーが人体にどのように作用するのかの臨床試験を行った。

　実験では、前立腺がんが発症するリスクのある被験者たちに、通常の食事に加え、1週間あたりブロッコリー400グラムまたは豆400グラムを摂取する食生活を12か月間継続してもらった。

　研究チームは、実験開始時、6か月経過時、12か月経過時の計3回、被験者の前立腺組織を採取し、がん関連遺伝子の変化を追跡調査した。

　その結果、ブロッコリーを食べ続けたグループでは、豆を食べ続けたグループよりも、遺伝子発現の変化が大きいことがわかった。こうした変化は、発症リスクの減少に関係している可能性があるという。

　こうしたことから、チームは、アブラナ科の野菜を日常的に小量しか摂らない場合、遺伝子が発現する細胞核に情報を伝達する「細胞内情報伝達路」に変化が起こり、がん遺伝子が発現しやすくなるのではないかとみている。(c)AFP

【6月23日 AFP】英スコットランド（Scotland）・ダンディー（Dundee）の貧困地区に住む喫煙者に、このたび「禁煙支援金」が支給されることになった。

　禁煙推進策の一環として試験的に運用されるもので、地元保健当局によると、禁煙すればスコットランド政府と地元当局から週12.50ポンド（約2600円）が電子マネーの形で支給される。カードはスーパーでの買い物などに利用できるが、タバコやアルコールは購入できない仕組み。

　電子マネーは最大12週間使用だが、薬局でニコチン置換療法を受けることと、週に1回一酸化炭素検査を受けてタバコを吸っていないことの確認を取ることが利用の条件だ。保健当局は、今後2年間で900人が禁煙に成功すると期待している。

　この禁煙支援策は、成功すればスコットランド全土で導入される予定だ。スコットランド、特にエディンバラ（Edinburgh）とグラスゴー（Glasgow）を結ぶセントラル・ベルトでは、喫煙や貧しい食生活に関連した冠状動脈性心臓病やがんの発症率が高い。

　スコットランド政府は2006年3月、健康・医療分野など多くの分野で限定的政策決定権を持っており、パブやレストランなど公共の場での喫煙を禁止している。(c)AFP

【5月27日 AFP】鳥インフルエンザのいくつかの型は、ヒトの大流行を引き起こすために必要な特質を備えつつあるという研究が、26日の米科学アカデミー紀要（Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS）で発表された。

　これによれば、近年発生した鳥インフルエンザウイルスのサンプルを分析した結果、いくつかのH7型ウイルスで人間の気管細胞上にある糖類との親和性が増していることが明らかになったという。H7型ウイルスは2002年から2004年にかけて、軽度の感染例が北米で確認されている。

　フェレットを用いて行われたその後の研究で、これらのウイルスの伝染性は高くないことが分かった。しかし、2003年にニューヨーク（New York）の男性から採取されたH7N2型ウイルスの1つは、フェレットの気道内で増え、フェレット間で伝染することが確認された。つまり、ヒト間で伝染する可能性があることを示している。

　この結果から、研究者はこのウイルスが今後も進化を続け、1918年、1957年、1968年に世界的に大流行したウイルスのように、糖類と強く結合する特性を持つようになる可能性を指摘した。

　米ジョージア（Georgia）州の州都アトランタ（Atlanta）にある米疾患対策予防センター（US Centers for Disease Control and Prevention、CDC）の上席微生物学者Terrence Tumpey氏は「H7型ウイルスはある程度、ヒトのインフルエンザウイルスが好むレセプター（受容体）を認識できるようになってきていることが分かった」と語る。

　研究者らは、これらのウイルスがこの方向で進化を続けるなら、これまでよりも容易にヒトと動物の間を移動できるようになると指摘。鳥インフルエンザウイルスを徹底的に監視し、大流行が起きた場合に備えて国家規模で準備を整えることを求めている。(c)AFP

【5月20日 AFP】エイズ撲滅運動は20日、エイズ（HIV/AIDS）ウイルスの発見から25周年という節目を迎えた。第1次世界大戦の犠牲者数を上回る死者を出したエイズとの戦いの25年は、科学と人類の精神力の勝利を示す反面で、病気への偏見や無知との戦いでもあった。

■早期の病原菌ウイルス発見に性交

免疫システムの機能を低下させるこの謎の疾患は、1981年に米国の同性愛者の間で発症者が発見されたことから、英国大衆紙が「ゲイ病」と書き立てた。

　1983年5月20日、仏パスツール研究所（Pasteur Institute）のリュック・モンタニエ（Luc Montagnier）氏が主導する研究チームが、世界で初めてエイズで死亡した患者の病原菌ウイルスを発見したとの論文を、米科学誌「サイエンス（Science）」に発表した。

　これに続き、米国のロバート・ギャロ（Robert Gallo）博士が、モンタニエ氏が発見したウイルスが後天性免疫不全症候群（AIDS）の原因であることを確認。この疾患の謎をとく鍵がついに発見されたのだ。

　しかし、真のエイズ（HIV/AIDS）ウイルス発見者はどちらかをめぐりモンタニエ氏とギャロ氏が争いが勃発。結局3年後、エイズ発見者の栄誉を両氏が分け合うことで決着した。

　謎の病原菌の実態がこれほど早く解明されることはまれで、エイズ撲滅の機運は一気に高まり、エイズ撲滅への道も順調に進むと思われた。

　1984年4月、ギャロ氏が最初のウイルス発見者だと主張したとき、マーガレット・ヘックラー（Margaret Heckler）米厚生長官（当時）は「ギャロ氏のエイズウイルス発見は、この恐ろしい病気に科学的に勝利したことを意味する」と語り、ワクチンが2年以内に完成する可能性もあるとの希望を語った。

■治療法開発に向けての困難な道のり

　だが、その時点で希望的観測を語るのはあまりにも時期が早過ぎた。この時点でエイズによる死者はわずか3000人だったが、25年経過した今、エイズによる死者数は男女含めて2500万人、エイズウイルス感染者は3300万人に膨れ上がっている。また、1100万人以上の子供たちが両親か片親をエイズで失った。こうした人類未曾有の病については、被害規模を推し量ることさえ不可能だ。　フランスの医学者、Olivier Schwartz氏は「この25年間、医学界はエイズの解明において多くの間違いを犯してきた」と悔やむ。

　しかし、医学研究所の研究がエイズウイルス撲滅に向け確実に前進していることも事実だ。1990年代半ばに数種類の抗ウイルス剤を混合投与する「カクテル療法」の開発により、これまで不治の病とされてきたエイズの治療に光明がもたらされた。

　だが、エイズウイルスは既存の病原菌のなかでも最も不可解なもので突然変異を起こしやすいことから、有効なワクチンはまだ開発されていない。

　エイズウイルスの防止対策として膣用ジェルや殺菌剤もあるが、使い勝手が良いとはいえない。21世紀になった現在でも、最も有効なエイズ防止対策は19世紀に開発されたコンドームの使用か、もしくは一生、性行為を慎むことしかない。

　政治家や宗教指導者、それい伴い一般大衆がエイズをタブー視してきたことも、病の究明には致命的な遅れをもたらし、エイズ感染を拡大させた一面も否めない。(c)AFP/Richard Ingham

【5月14日 AFP】手足口病を引き起こすエンテロウイルス71型（Enterovirus 71、EV71）が中国で大流行している問題で、中国当局は14日、北京（Beijing）で初めて子ども2人の死亡が確認されたと発表した。

　国営新華社（Xinhua）通信によると、五輪開催を控えた北京で11日に子どもが1人死亡したほか、治療のため北部の河北（Hebei）省から北京を訪れていた子どもが1人死亡した。

　感染力が非常に強いこのウイルスは子どもの死亡率が高く、中国国内での子どもの死者数はすでに42人を数え、これまでに2万5000人近くが感染している。(c)AFP

【4月30日 AFP】託児所や保育園に通った経験のある子どもは、そうではない子どもに比べて、白血病になるリスクが30％低い。米カリフォルニア大学バークレー校（University of California, Berkeley）のチームが29日、こうした研究結果を明らかにした。

　パトリシア・バフラー（Patricia Buffler）博士のチームは、白血病の子ども計6108人と白血病ではない子ども計1万3704人に対する、14種類の調査結果を分析したところ、保育園に通うなど早い時期に他の子どもたちと接する「社会経験」がある子どもでは、そうした経験がない子どもに比べて白血病リスクが30％低いことが分かったという。

「早い時期に他の子どもたちと接する経験のある子どもは、ひとりで遊ぶ子や兄弟がいない子に比べて、免疫系が発達しやすくなるのでは」と博士は語っている。

　英国白血病研究基金も、2005年に、同様の研究結果を英医学誌に発表している。

　白血病はガンの一種で、先進国では子どもの2000人に1人が発症するが、発症の仕組みについては解明されていない。(c)AFP

【4月30日 AFP】イヌを飼っている家庭の子どもは、ぜんそくなどのアレルギーに対する免疫ができやすい。ドイツ・ミュンヘン（Munich）にあるヘルムホルツセンター（Heimholtz Centre）の疫学チームがこのような研究結果を医学誌「European Respiratory Journal」に発表した。

　ヨアヒム・ハインリッヒ（Joachim Heinrich）氏率いるチームは、幼児3000人以上を対象に、出生時から6歳になるまでの健康を追跡調査した。血液検査の結果、イヌを飼っている家庭の子どもでは、飼っていない家庭の子どもより、花粉アレルギーや吸入アレルギーになるリスクが低いことが分かった。これらのアレルギーは、ぜんそくや鼻炎、アトピー性皮膚炎を誘発する。

　ハインリッヒ氏は、イヌの毛に付着して家に持ち込まれたさまざまな細菌に小さい頃から触れることで、免疫系の成熟が促進されると見ている。つまり、イエダニや花粉などに触れてもアレルギー反応を起こしにくくなるということだ。

　だが、そうした血液検査上の結果は「実際の症状」には符合せず、ぜんそくなどのアレルギーを持つ子どもは、イヌを飼っている家庭の方で多いという。これについてハインリッヒ氏は、「免疫系の利点は、被験者の子どもたちが成長するにつれて現れるのではないか」と考えており、被験者が10歳になった時点で再度調査するという。

　いずれにせよ、イヌがなぜ人体の防御機能を高めてくれるかが解明されるまでは、「イヌを飼うススメ」は先の話になるとハインリッヒ氏は言う。(c)AFP

【4月24日 AFP】農水省は23日、大手牛丼チェーン吉野家ホールディングスの倉庫内の米国産牛肉から、輸入が認められていないBSE（牛海綿状脳症）の特定危険部位である脊柱（せきちゅう）が見つかったと発表、出荷元の米食肉処理業者ナショナルビーフ（National Beef）社カリフォルニア工場からの輸入を停止した。

　牛肉は大手商社の伊藤忠商事がナショナルビーフ社から輸入し、吉野家に納入したもので、吉野家が21日、保管していた埼玉県内の倉庫で検品した際に発見した。前年8月に輸入した米国産牛肉700箱（約17トン）のうち1箱に含まれていたという。店頭販売はされておらず、市場には流通していないとしている。

　政府は2006年7月、脳や脊柱など特定危険部位を除去した生後20か月以下の牛に限り、米国産牛肉の輸入を再開した。危険部位が見つかったのは、輸入再開後初めて。

　農水省は同工場からの輸入を一時停止し、米農務省に対し、詳細な調査結果を報告するよう要請した。(c)AFP

【4月11日 AFP】欧州の消費者団体BEUCは10日、子どもの「多動症」との関連性が疑われる着色料6種類の使用を、欧州連合（EU）全体で禁止することを要請した。

　BEUCのMonique Goyens代表は「子どもの多動症を悪化させる疑いが強く、食料を着色する以外に何の付加価値ももたらさない物質を市場に放置するのは容認できない」とし、「最も脆弱（ぜいじゃく）な消費者の健康を、EUは最優先すべきだ」との声明を発表した。BEUCの要請には、41の団体が賛同している。

　2007年9月に英医学誌ランセット（The Lancet）に発表された研究によると、人工着色料や、保存料として広く利用されている安息香酸ナトリウムが、子どもの多動症と関連しているという。

　多動症はここ10年、複数の国で急増しており、物議を醸している。

　米国では一般に、多動症は「注意欠陥多動性障害（attention-deficit hyperactivity disorder、ADHD）」と診断され、向精神薬のリタリン（ritalin）が処方される。

　だが一部の専門家の間では、多動症は家庭不和、不十分な教育といった社会的要因によって引き起こされるもので、強力な向精神薬の使用は危険だとする見方もある。(c)AFP